日本企業の人的資本経営に貢献

はじめまして、株式会社YOMOの髙谷でございます。

2022年「人的資本経営コンソーシアム」設立、2023年には有価証券報告書を発行する大手企業約4,000社を対象に人的資本の情報開示が義務化され、
大手企業問わず中小企業含め「人への投資」に積極的な企業が増えております。

弊社では、日本企業が抱える人材不足という経営課題を解決するべく、企業名の由来でもある四方よしのサービスを通して貢献いたします。

少子高齢化、団塊世代の離脱、価値観の変化、と人材不足にはさまざまな要因が絡み合い、一朝一夕には解決が困難な経営課題でございます。 私たちは、企業として何ができるか、ダイバーシティの推進に向けて、人的資本経営を掲げておられる企業や取組もうとされている企業の一助となるべく邁進して参ります。